人材育成
人材育成の基本的な考え方
- AsIs
- 「人的資本の確保・育成」を最重要課題の一つとし、経営リーダーとプロフェッショナル人材の育成に注力しています。「経営職候補者育成プログラム」では、次世代リーダーに必要な経営知識や戦略的思考を養い、実践的な経営判断力を高めることを目指しています。また、「高度専門人材認定制度」を活用し、専門知識とスキルを備えた高度な人材の育成を推進しています。
- ToBe
- 長期ビジョンの実現に向けて人的資本を「競争力の源泉」の重要な要素と位置づけ、自由で風通しの良い企業風土の醸成により人材の多様性を一層活かしていきます。挑戦を奨励する職場や成長を実感できる制度を充実させ、さらに、経営リーダーやプロフェッショナル人材を計画的に育成し、企業価値向上につながる自律的な学びと成長を支援する仕組みを整備していきます。
人材開発ビジョン
- 高い倫理観を持った人材を育成する
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- グローバルな視点を持ち、社会規範、法令、規則、規定などを順守し、公正で公平な事業活動を展開できる人材
- 仕事を通じて、組織や個人の目標・ビジョンを実現できる人材を育成する
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- 豊かな創造性を持つ人材
- 相互信頼を基本に行動し、協調性、合理性を持つ人材
- 市場の変化に柔軟に適応できる人材を育成する
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- グローバルに仕事ができる人材
- 事業領域拡大にチャレンジできる人材
キャリアプラン制度
キャリアプラン制度を2018年から導入しました。
この制度では自立型人材の育成を目的として、社員ひとりひとりが企業人として将来実現したい自分自身の姿をしっかりと意識してもらうことを人材育成の最も重要な要素として捉えています。社員が望む将来の姿を実現できるように社員ひとりひとりを支援し指導していくことが会社の役割であると認識しています。
社内のすべての業務機能を職務ごとに細分化した職務フィールドと等級で切り分け、各職種・各階層に求められる業務知識やスキル、取得を奨励する公的資格など内容を定義・明文化し、社内に公開しています。このことにより社員は上司・先輩の指導や支援を得ながら、自分の目指したい姿を実現するためにどのような知識やスキルを身につければよいかを計画的に認識し、行動できるようになります。
こうした体系化された知識やスキルを身に付け活用しながら、社員ひとりひとりが、その特性や志向に合わせ、より高度でより創造的な発想や意欲的な行動に努めるように促しています。
この制度は、社員の育成を目的として社員評価制度とも一体的に運用されており、社員本人と上司など権限保有者がいつでもどこからでもWeb上のシステムで登録・閲覧を行うことができます。

高度専門人材の認定
経営環境が目まぐるしく変化する中、当社は他社との差別化を図り、特化した技術を強みとし、新たな価値を生み出す企業へと進化していく必要があると考え、「技術の大気社」を永続的に伝承する枠組みである「高度専門人材認定制度」を導入しました。
この制度は、キャリア開発の目標である「社員一人一人がプロ意識を持ち、市場価値の高い人材になる」という方針を具現化することを目指しています。認定を受けることが一つの魅力的なキャリアの位置づけとなるよう、社員のモチベーションアップにつなげていきます。
本制度は経営職候補者育成プログラムとあわせて、高い技術力や専門知識を持つプロフェッショナル人材を認定する制度です。当社はこうした「高度専門人材」が豊富に活躍する企業風土を醸成するための取り組みを継続して行っていきます。

教育研修体系
社員一人一人の専門性を高めることはもちろん、「プロジェクトやチームのマネジメント能力」「お客さま・お取引先さま・上司・同僚・部下とのコミュニケーション能力」の向上を目指した育成研修制度を整備し運営しています。当社が社員にとって必要と考える知識吸収やスキル取得に役立つ研修カリキュラムを今後も継続的に改善し、それぞれの階層や職責に応じた育成の狙いに基づいた研修を進めていきます。
階層別研修
階層別研修は、対象者の職務階層に応じて実施しています。

目的別研修
目的別研修は、キャリア形成、コンプライアンスなどの目的に応じて研修をしています。
グローバル経営研修
グローバルな視点を持って指導力と実践力を発揮できる経営人材の育成を目的とした研修を行っています。
2023年度は、海外拠点から10名(うちナショナルスタッフ5名)、国内から5名の計15名のメンバーで約8か月間にわたる研修を実施しました。将来に向けた経営構想や新しい価値を生み出す業務システムの設計、自国経済と産業の方向性に関する研究など、多岐にわたる研修テーマに取り組み、活発な意見交換が行われました。

海外トレーニー制度
2024年度から「海外トレーニー制度」を導入しました。この制度は若手社員を一定期間、海外拠点に派遣し、今後のグローバル事業の拡大を担う人材を、早期に育成することを目的としています。またこの制度は、中期経営計画にある「人的資本の育成・確保」につながる取り組みであり、社員の挑戦を奨励し、人材・組織の活性化を図ります。第1期は2名が参加し、約7か月間の研修に現在取り組んでいます。

海外拠点ナショナルスタッフ向け研修
海外拠点ナショナルスタッフ向け研修は、海外拠点で働く現地のスタッフに向けて実施しています。
海外研修生育成
海外拠点においても、現地のナショナルスタッフがメンバーに直接指導できるようになることを目指し、当社では経営幹部候補者を本社に招いて2年間の研修を実施しています。研修では語学はもちろんのこと、座学やCADの実習のほか、現場実習も行っています。
公平・公正な評価
当社の人事評価制度は、公平・公正の理念のもと、行き過ぎた成果主義が陥りがちな業績数値結果だけの社員評価ではなく、社員個々の長期的な成長目標に対してどの程度能力を伸ばせたかという観点とともに、周囲を巻き込みながら、未知の事にも挑戦心を持って意欲的に取り組み、努力と工夫を重ねたかとの観点とともに、当社の付加価値創造と社会貢献がいかにできたかを重視する制度で、人事考課を行っています。
階層ごとに等級定義に基づいた評価定義を定め、社員が属する等級に求められる要件に対する到達度合いを絶対評価を行う評価体系となっています。
期初には、社員とその上司が面談を通して職務目標や自己成長目標の設定を行い、各月には目標達成のために月次のPDCAサイクルを意識して上司との月次対話を実施し、社員の育成と指導を図っています。期末に行われる人事考課にあたっては、各社員に必要とされる能力や熱意・行動、業績への貢献度で評価し、人材育成につなげるため、評価結果を本人にフィードバックしています。