マテリアリティ

大気社では、優先的に取り組むべき経営上の「重要課題」として「マテリアリティ」を特定し、評価と検証を行い、CSR活動のPDCAのサイクルを確実に回していくことが大切であると考えています。

マテリアリティの見直し

2017年6月に「マテリアリティ」特定後の社会変化を踏まえ社会の持続可能性(ステークホルダーの期待)と、自社の持続可能性(長期的な成長への影響度)の双方を見据えて、あらためて重要度評価を実施しました。
今回、経営トップが主体となり、取締役会メンバーによる討議、妥当性の確認(アンケート調査)を経てマテリアリティを見直しました。
「CSRマテリアリティから経営のマテリアリティへ」を重要論点とし、長期視点でのありたい姿とその実現に向けた道筋・方向性を見据え、「持続的な価値創造の実現を可能とするビジネスモデルの構築」を最大の目的としました。

2020年度の見直しの主なポイント

  1. 社内の視点:取締役会メンバーの認識を可視化
    取締役会メンバーの、現時点における、マテリアル(重要)な経営課題に対する認識を、役員ディスカッションをベースに可視化。
  2. 外部のモノサシの視点:マテリアリティ候補リストに経済価値の側面を加味
    社会的責任に関わるESG要素だけでなく、財務へのインパクトも踏まえた企業価値視点でのESG要素もマテリアリティ候補リストに加味。
  3. Afterコロナの視点:激変するからこそ求められる長期視点として"Afterコロナの世界観"を踏まえた要素を加味

当社におけるマテリアリティの進化

CSRのマテリアリティ

2017年からの進化
企業の社会的責任を果たすと同時に企業価値向上を目指すためのマテリアリティとしてスタート

長期的な視点でのありたい姿を見据えたマテリアリティ

2020年現在までの進化
マテリアリティの目的を「持続的な価値創造を実現を可能とするビジネスモデルの構築」とし、マテリアリティを見直し
2020年から今後の進化
取締役を含む経営層で継続的に討議し、特定したマテリアリティ相互の関連性の整理、KPIの設定なども検討

マテリアリティ特定プロセス

社会的責任に関わる従来型・網羅視点の各種フレームやガイドラインに加え、統合報告フレーム、SRI(社会的責任投資)の視点、グローバルリスク、SDGsなど、サステナビリティを取り巻く新たな課題も幅広く考慮に入れ、マテリアリティ候補を設定しました。
外部基準による重みづけ評価として外部フレーム・ガイドラインに基づいた、社会全般の認識としての重みづけに加え、当社の主要な顧客のマテリアリティに基づいた客先目線の重みづけを定量化・可視化しました。

  • 候補リスト策定(課題の抽出)

  • 重要度の評価(外部ステークホルダーの視点・事業へのインパクトの視点の2軸)

  • 妥当性の確認・討議

  • 特定(更新)

新たなマテリアリティ体系

「持続的な価値創造の実現」を可能とするビジネスモデルの構築のため、当社の強みやDNAを活かした8つのマテリアリティを「1.経営・事業戦略に直結する項目」「2.社会価値を創出する項目」に分けて特定したうえで、さらにそれらを実現するうえで必須な「3.経営インフラ基盤」を整理しました。

目指すべき方向性

⽬指すべき⽅向性:「持続的な価値創造の実現」を可能とするビジネスモデルの構築 1.経営・事業戦略に直結する項⽬ 技術競争⼒・イノベーション⼒の強化:企業競争⼒、顧客満⾜の源泉であり、新たな事業を⽣み出すエンジンにもなる技術⼒、イノベーション⼒を⾼めていく。 グローバルな社会課題への取り組み:ESG等の新たな事業を⽣み出し、また、ビジネスモデルを強化する機会として、戦略的に取り⼊れていく。 デジタル⾰新と⽣産性向上:ビジネスとして、また、労働⽣産性の向上(働き⽅改⾰推進)の⼀環として、テクノロジー導⼊・活⽤。 目指すべき方向性:「持続的な価値創造の実現」を可能とするビジネスモデルの構築 1.経営・事業戦略に直結する項⽬ 技術競争⼒・イノベーション⼒の強化:企業競争⼒、顧客満⾜の源泉であり、新たな事業を⽣み出すエンジンにもなる技術⼒、イノベーション⼒を⾼めていく。 グローバルな社会課題への取り組み:ESG等の新たな事業を⽣み出し、また、ビジネスモデルを強化する機会として、戦略的に取り⼊れていく。 デジタル⾰新と⽣産性向上:ビジネスとして、また、労働⽣産性の向上(働き⽅改⾰推進)の⼀環として、テクノロジー導⼊・活⽤。
2.ビジネスとして、また、労働⽣産性の向上(働き⽅改⾰推進)の⼀環として、テクノロジー導⼊・活⽤。 環境 気候変動の緩和と適応:温室効果ガスの排出削減と吸収の対策を⾏う「緩和」と、すでに起こりつつある気候変動影響への防⽌・軽減のための備えと、新しい気候条件の利⽤を⾏う「適応」と両⾯を想定。 汚染防⽌と環境負荷低減への取り組み:⼤気汚染の防⽌、化学物質の管理など。 社会 ⼈材確保と⼈材育成:価値(イノベーション)を創出し、競争⼒を⽀える優秀な⼈材を確保し、定着を図り、育成していく。 働きやすい職場環境の整備:ダイバーシティ、多様で柔軟な働き⽅、ワークライフバランス、働きがい・従業員満⾜の向上。 ガバナンス 実効性の⾼いコーポレートガバナンス:ブランド価値の毀損や財務上の損失を回避し、自らのビジネスモデルを実現するための戦略を着実に実⾏し、持続的に企業価値を高める企業統治の仕組み。 2.ビジネスとして、また、労働⽣産性の向上(働き⽅改⾰推進)の⼀環として、テクノロジー導⼊・活⽤。 環境 気候変動の緩和と適応:温室効果ガスの排出削減と吸収の対策を⾏う「緩和」と、すでに起こりつつある気候変動影響への防⽌・軽減のための備えと、新しい気候条件の利⽤を⾏う「適応」と両⾯を想定。 汚染防⽌と環境負荷低減への取り組み:⼤気汚染の防⽌、化学物質の管理など。 社会 ⼈材確保と⼈材育成:価値(イノベーション)を創出し、競争⼒を⽀える優秀な⼈材を確保し、定着を図り、育成していく。 働きやすい職場環境の整備:ダイバーシティ、多様で柔軟な働き⽅、ワークライフバランス、働きがい・従業員満⾜の向上。 ガバナンス 実効性の⾼いコーポレートガバナンス:ブランド価値の毀損や財務上の損失を回避し、自らのビジネスモデルを実現するための戦略を着実に実⾏し、持続的に企業価値を高める企業統治の仕組み。
3.経営インフラ基盤 持続的な価値創造を実現する上で必須な「経営インフラ基盤」:ビジネスモデルの持続可能性を⾒据え、整備していかなければならない基盤。 コンプライアンス/リスクマネジメント/品質・安全/情報セキュリティ/地域社会への貢献 3.経営インフラ基盤 持続的な価値創造を実現する上で必須な「経営インフラ基盤」:ビジネスモデルの持続可能性を⾒据え、整備していかなければならない基盤。 コンプライアンス/リスクマネジメント/品質・安全/情報セキュリティ/地域社会への貢献