気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言に賛同

株式会社大気社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：加藤 考二）は、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明するとともに、「TCFDコンソーシアム」に加入いたしました。

当社は、優先的に取り組むべき経営上の重要課題（マテリアリティ）のひとつに「気候変動の緩和と適応」を位置づけ、本業である省エネルギー性能の高い空調・衛生設備や塗装プラントの提供を通じて、環境負荷低減に取り組んでいます。

当社においてはこれまでも、気候変動に係るリスク及び収益機会が自社の事業活動や収益等に与える影響が大きいことを真摯に受けとめているところでありますが、今後、必要なデータ収集と分析を行いこれらの影響をさらに精査し、2023年4月をめどにTCFDの枠組みに沿った開示を実施、その後も継続的にそれらの質と量の充実を図っていく考えです。

当社はこれからも、「創業理念」「企業理念」のもと、持続可能な社会の実現と企業の永続的成長に向けて、気候変動をはじめとしたグローバルな社会課題に積極的に取り組むことを通して、豊かな環境の創造と産業社会の発展に貢献するとともに、企業価値向上を目指してまいります。

G20の財務大臣・中央銀行総裁の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関の対応をどのように行うかを検討するため設立されたタスクフォース。

当社におけるサステナビリティへの取り組みについて